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1990年の設立以来、ACIHは、予防医学に関する以下のような研修プログラムを通して、1000名以上のJICAの研修員を受け入れました (右図参照)。研修員が日本で学んだ技術はそれぞれの母国で継続的に活かされています。

平成16年度第1回「薬剤耐性病原体の実験室診断(II)コース(II)」
8名の研修員を迎え、11月22日から約4ヶ月の研修を行いました。最初の4週間は講義が主で、感染症一般についてから薬剤耐性菌が生まれる環境やそのメカニズム、検査手技、対策など、広い分野についての最新の情報を各先生にご提供いただきました。1月からは研修員は4グループに別れ、国立病院機構熊本医療センター、国立病院機構熊本再春荘病院、済生会熊本病院、熊本大学医学部附属病院、財団法人化学及血清療法研究所をローテーションしながら、一般細菌の検査手技や薬剤耐性菌の検査法の手技について実習を受けました。また沖縄、東京への研修旅行も行いました。熊本県内外の多くの講師の先生方のご協力のおかげで、たいへん有意義な研修となりました。最終日には帰国後のアクションプランを作成、発表し、その実行にたいへん熱心でした。彼らの活躍が期待されます。(研修風景アルバム)

イラク南部地域医療協力(小児科II)コース
2名の小児科医を迎え、国立病院機構熊本医療センターはじめ熊本県内の医療機関での実習を行い、医療技術の向上を図りました。実際に小児外来や病棟での研修を通して、日本の医療レベル、システムについて学ぶことが出来、帰国後、大いに役立てたい、ということでした。最新の診断や治療技術の導入には高いハードルがあるものの、日本での経験をもとに、イラク南部地域の医療サービス向上にむけ、活躍されることを期待します。

平成16年度第1回 イラク ムサンナー県医療協力(感染症対策)国別研修コース
11月29日から12月17日までの3週間の日程で、イラク南部のムサンナー県サマーワ市および近郊の医療機関に所属する10名の医師に対し感染症対策研修を実施しました。国立病院機構熊本医療センター、小国公立病院、国立病院機構三重病院等により、講義、医療施設への見学研修及びディスカッションを通し、日本の感染症対策を研修し、自国の感染症対策についてのアクションプランを作成しました。アクションプランでは、日本を含めた国際社会への支援を求めました。
研修以外にも高校生との交流等もあり、今回の研修が、イラクと日本の友好の架け橋となったことと思います。今後、さらに日本とイラクとの関係が深まり、本研修の成果が現地で生かされることを期待します。(研修風景アルバム)

平成16年度第5回 農村医学コース
アジア、アフリカ、南米から9名の保健医療専門家が参加し、農村医学コースが行われました。研修では、農村医学コース近代化に伴う保健障害の予防、農村医学コース環境、農薬、農林業の機械化に伴う健康問題、プライマリーヘルスケアという広範囲について、講義、討論、ワークショップ、見学研修が行われました。約1ヵ月半の研修期間、研修員はそれぞれ情報交換を行い、活発なディスカッションが行われました。また、それぞれが自分のテーマに沿った課題演習のワークショップも行われ、帰国後のアクションプランについても話し合われました。
母国を離れての滞在でしたが、その間、研修先の先生方の暖かい交流や日本現在和装研究会の方々による日本文化との
ふれあい、国際ソロプチミスト熊本−すみれの方々による心温まるホームパーティなど、ホームシックな気持ちを和らげてくれた、とのことでした。
帰国後の活躍が大変期待されます。最後に各研修施設のご協力により、本研修が円滑に行われたことに感謝します。(研修風景アルバム)

平成16年度第2回 肝炎の疫学とその予防、治療対策セミナー
エジプト、フィジー、ケニア、メキシコ、モンゴル、ミャンマー、ニカラグア、パナマ、フィリピン、バヌアツ、ジンバブエという多様な国々から11名の肝臓病、感染症対策専門家が参加し、3週間の研修が行われました。限られた期間でしたが、各ウイルス肝炎についての疫学及びサーベイランス手法、ワクチンやEPI、母子感染予防、院内感染予防などの感染予防対策、C. D. E型肝炎の最近の知見など、ウイルス肝炎の制圧に向けて、研修しました。研修は主に国立病院機構熊本医療センターで、また国立病院機構長崎医療センターをはじめ、久留米大学医学部等のご協力で多様なトピックについてのご講義、見学研修、ディスカッションを行いました。この経験を活かし、これからも自国の肝炎対策の現場で活躍されることでしょう。

平成16年度第2回 AIDS/ATLの疫学及びその予防対策セミナー
研修員の国々ではエイズの蔓延が危惧されており、早急な感染予防対策が求められています。3週間という短い期間での研修でしたが、AIDS/ATLの疫学、サーベイランス手法、ラボ診断技術および社会学的対策も含めた総合保健医療予防対策について中身の濃い研修が実施されました。本年度は11ヶ国11名のエイズ対策担当官が参加、熱心にディスカッションが行われました。研修員の方々が帰国後、本研修への参加をもとにエイズ対策への新たな力として活躍されることと思います。

平成16年度第1回「ワクチン予防可能疾患の根絶セミナー(II)」
第16回 技術協力(感染症対策)専門家養成研修コース
第一回の本コースにはアフガニスタン、カンボジア、ドミニカ共和国、ナミビア、ニジェール、パナマ、パプア・ニューギニア、スワジランド、バングラデシュ、パキスタンの10ヶ国のEPI担当官や感染症対策専門家と日本からはこれから技術協力専門家としの活躍が期待される2名が参加しました。国内の著名なワクチン専門家をはじめ、海外からはシロ・デ・クアドロス博士(Sabinワクチン研究所)、ハワード・ガリー博士(米国疾病対策センター)が参加し、活発な討論が行われました。現在、ポリオはナイジェリアでの大規模な流行により、ニジェールやこれまで報告がなかった周辺国にも広がっています。ポリオ常在国の根絶活動を加速し、更なる拡大を防ぐために国際協力の重要性が再確認されました。研修員はアクションプラン及び提言書を作成し、それらは各国政府、WHO本部、WHO地域事務局、JICAに報告されました。
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9月に上海にて行われた長年のWHOの功績、WHO西太平洋地域事務局会議にて蟻田理事長が西太平洋地域でのポリオ根絶及び25年前の世界の天然痘根絶活動、を評して賞を頂きました。 詳細はWPROホームページ http://www.wpro.who.int
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[最終更新日:2005/04/22
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